出産はお金がかかると聞くけど、実際にどれくらいかかるんだろう…と気になっていませんか？

「いくら用意しておけばいいの？」「一時金でまかなえる？」など、初めての出産では不安がつきませんよね。

この記事では、出産費用の全国平均・都道府県別データと、わたしが3人の子どもを出産したときのリアルな費用（2010年・2012年・2020年）をまとめて紹介します。2023年4月から出産育児一時金が50万円に増額されたことも合わせて解説しますので、ぜひ参考にしてください。

出産費用はいくらかかる？全国平均と内訳

出産費用の全国平均

公益社団法人国民健康保険中央会の調査（平成28年度）によると、出産費用の全国平均は505,759円です。内訳は以下のとおりです。

出典：公益社団法人国民健康保険中央会より（平成28年度データ）

費用の中でもっとも大きいのが分娩料（約25万円）です。深夜・休日・祝日の分娩は割増料金がかかるため、時間帯によって大きく変わります。

都道府県別の出産費用平均

出産費用は地域によって大きく差があります。東京都は621,814円と全国最高水準で、鳥取県は396,331円と最も安く、その差は約22万円にもなります。

出典：公益社団法人国民健康保険中央会（平成28年度データ）

【重要】2023年4月から出産育児一時金が50万円に増額！

出産費用の自己負担を大きく左右するのが出産育児一時金です。健康保険に加入していれば、出産時に一定額が支給されます。

2023年4月から出産育児一時金が42万円から50万円に引き上げられました。8万円の増額はとても大きく、多くの方の実質負担が軽減されています。

全国平均の出産費用505,759円から50万円を引くと、自己負担はわずか約5,759円という計算になります（平均の場合）。ただし、個室利用・誘発分娩・入院期間の延長などで費用は大きく変わります。

わたしの実際の出産費用（子ども3人分）

ここからは、わたしが実際に体験した3回の出産費用をご紹介します。同じ人でも、病院・時期・経過によってこれだけ変わるという参考にしていただければ幸いです。

2020年秋・三女の出産（地方公立病院・9日間）

2020年秋、地方の公立病院で三女を出産しました。出産予定日を過ぎていたため誘発分娩となり、日曜日の午後に入院、翌月曜日午前から誘発の点滴を開始、その日の午後に平日日中の経膣分娩で生まれました。

退院前日に体調が急変し入院が2日間延びたため、入院日数は予定の7日から9日になりました。個室（病院の住所地の市民は2割引）を利用しています。

出産育児一時金（当時42万円）を差し引いた実際の自己負担は167,624円でした。その後、赤ちゃんの保険証を窓口に持参したところ、赤ちゃん分の約1万円が戻ってきました。

体調急変での入院延長がなければ、約10万円台で済んでいたと思います。予期せぬトラブルに備えて、多めに資金を用意しておくことをおすすめします。

2012年・次男の出産（地方個人病院）

2012年は長男と同じ地方の個人病院で次男を出産しました。この時は出産ラッシュで分娩台から2度おろされるというハプニングがありました。個室を希望していたものの満室で、数日間は仮部屋に滞在。その後個室に移動できました。

出産は平日の日中で、経産婦のため入院日数も初産より2日短く済みました。

出産費用の合計は423,000円。出産育児一時金（当時42万円）を引いた自己負担はたった3,000円！個室を一部使用していたにもかかわらず、平日日中出産・入院日数が少なかったことが要因だと思います。

2010年・長男の出産（地方個人病院）

2010年、長男は地方の個人病院で出産しました。土曜日の夕方に入院し、日曜日の午前2時に生まれました。陣痛に耐えながら日をまたいだため入院期間は7日間、個室を利用しています。

出産費用は約470,000円で、出産育児一時金（当時42万円）を引いた自己負担は約50,000円でした。

3人分の出産費用まとめ

3人の出産費用の合計はなんと100万円超えの1,480,624円！ただし、出産育児一時金（3人分×42万円＝126万円）のおかげで、実質の自己負担は約22万円で済みました。

もし現在（2023年4月以降の一時金50万円）に同じ出産をしていたら、自己負担はさらに3人分で24万円少なくなっていた計算です。

出産費用を少しでも抑えるための3つのポイント

①平日・日中の分娩を目指す

分娩は深夜・早朝・休日・祝日は割増料金がかかります。もちろん生まれてくる時間は選べませんが、誘発分娩の場合などは平日日中に分娩できるよう調整できる場合があります。担当医に相談してみましょう。

②大部屋か個室かを検討する

個室は1日あたり5,000〜15,000円以上かかることが多く、入院日数が長いほど費用に響きます。プライバシーや授乳のしやすさを優先したい場合は個室が安心ですが、費用を抑えたい場合は大部屋の選択も検討してみましょう。

③自治体の助成制度を調べる

出産育児一時金（50万円）のほかにも、住んでいる市区町村の独自助成制度がある場合があります。たとえば、東京都港区では出産費用の助成金が最大73万円になる制度があります。お住まいの自治体のホームページや窓口で確認してみましょう。

よくある質問（FAQ）

Q1. 出産育児一時金はいつもらえますか？

現在は直接支払制度が主流で、一時金が病院に直接支払われます。費用が一時金を下回れば差額が返金され、上回れば差額のみ自己負担となります。手続きは病院が行ってくれることがほとんどです。

Q2. 帝王切開の場合、出産費用はどうなりますか？

帝王切開は健康保険の適用となります。医療保険に加入していれば入院給付金や手術給付金も受け取れる場合があります。そのため、経膣分娩より費用が高くなる場合でも、保険適用で実質負担が抑えられることがあります。

Q3. 誘発分娩は費用が高くなりますか？

誘発分娩や陣痛促進剤の使用は保険適用になる場合があります。ただし病院によって扱いが異なるため、担当医や病院の事務窓口に事前確認することをおすすめします。わたしの場合は体調急変分に保険が適用されました。

Q4. 出産前にいくら貯金しておけばいいですか？

一時金（50万円）で賄えない分＋予備として、最低でも30〜50万円を用意しておくと安心です。地域・病院・個室の有無・入院日数の延長などで費用は大きく変わるため、多めに準備しておくことをおすすめします。

Q5. 出産費用は医療費控除の対象になりますか？

はい、出産費用は医療費控除の対象となります。出産育児一時金を差し引いた自己負担額が対象です。確定申告の際に領収書を忘れずに保管しておきましょう。妊娠中の健診費用や通院交通費なども含められます。

まとめ

出産費用についてまとめると、次のとおりです。

• 全国平均は約50万円（地域・病院・状況で大きく変わる）
• 出産育児一時金は2023年4月から50万円に増額（旧42万円から8万円アップ）
• 東京都は平均62万円超・鳥取県は39万円台と、地域差が大きい
• 個室・深夜・休日・誘発分娩などで費用は大幅にアップする
• 自治体の独自助成制度も合わせてチェックを
• 出産費用は医療費控除の対象になるので領収書を保管しておく

出産費用の平均はあくまで目安です。わたしの体験談のように、予期せぬ体調急変などで費用が大幅に増えることもあります。余裕を持った資金準備をしておくことが大切です。

素敵なお産になりますように

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